リフォームするときの注意点 その4

今朝は冷え込みましたね。
寒くて目が覚めてしまいました・・・。
そろそろ厚手の布団が必要な季節になってきました。

さて、きょうはリフォームするときの注意点その4として、
「耐震リフォーム」についてお話ししたいと思います。

耐震リフォームは、リフォームの中でも命にかかわることなので、
より注意深く検討していきたいと思います。

まずは、「契約を急がせる業者には注意する」ことです。
どこかで、大地震が発生すると、耐震リフォームに関する、
悪徳業者が多く現れます。

もしも巨大地震が自分の住む地域で発生したら、
「自分の家は大丈夫だろうか?」という気持ちに付け込んで、
耐震リフォームの契約を結ばせるためです。

正式な検査をせずに「今リフォームしなければ、倒壊の恐れがある」と、
巧妙に語ってきます。

自分の家の状態を把握せずに契約を結んでしまったら、
後悔してしまうことになります。

次に「耐震診断を必ず行う」ことです。
正式な耐震診断を受けなければ、その家のどこが弱く、
どこが倒壊しやすいのかわかりません。

なので、自治体や各種団体などに、しっかりとした検査を依頼しましょう。
耐震診断は、条件によっては無料なことや、
耐震工事に補助金が出たりすることがあるので、
各種ホームページで調べてみるのも良いかもしれません。

次に「自分の家の築年数を確認する」ことです。
日本の住宅には、耐震基準が定められています。

しかし、1981年の前と後とでは、その基準が変わっています。
1981年より前の旧耐震基準では「震度5以上で倒壊しない」
ことを基準としていました。

現在の耐震基準に大きく満たない基準となっているため、
大地震が起きた際に倒壊する危険があります。

そのため、もし1981年よりも前に建てられた家に住んでいて、
まだ、耐震リフォームを施していないのなら、
早急にリフォームを検討した方が良いでしょう。

「1981年」ここがポイントです。

いかがでしたでしょうか。
耐震強度は大地震が来た後の生存率に直結します。

家の耐震強度に不安がある人は、耐震リフォームをすることをお勧めします。
でも、その心に付け込んで営業をかけてくる業者が、一定数いることも確かです。

耐震リフォームをするときは、正式に検査をしてくれる場所で、耐震診断をしてもらい、
どこを耐震補強するべきなのか、明確に知る必要があります。

診断に基づいて的確なリフォームをするようにしましょうね。